【2025年】年頭戯言
遅れに遅れたので新年の挨拶は控えさせていただきますが、ここでようやく2025年最初の記事を投入。
年始最初の記事は例年のごとく、時勢やこの世の行く末に思いを馳せる「年頭戯言」から。今年はすでに顕在化してしまった話題ばかりにはなりますが、そんなあれやこれやを繋いで見えてくる私の頭の中の景色を無責任にもお届けいたします。
※ ここからは「だ、である調」に変わります。
※ 記事中の写真は旅行先で撮影したものです。注釈のない限り内容とは関係ありません。
導入
2024年夏以来、強含みの展開が続くコメ相場だが、実はその半年以上前となる2024年初頭、私はすでに「近い将来、コメの供給問題が発生する」とのアウトルックを持っていた。
もっとも当時は「問題の顕在化には数年から5年を要する」と踏んでいたため、本稿のネタにと寝かせていたのだが、案の定という何というか、やはり私ごときに予測できるような事態は前倒しで実現されてしまうらしく、年明けを待たずコメ価格は高騰。立派な社会問題として顕在化してしまったのであった。
そんな今さらなネタであるから、今ここで猛暑問題や、高温耐性品種への作付変更問題、そして食料安全保障の重要性を叫ぶことはしない。しかしそれでも、昨年の米価格急騰以前から「2025年の年頭戯言はこの話で行く」と決めていた都合もある故、今年はこれを糸口に私の絡まった思索をシリアライズしていきたい。
ゴリ押しで恐縮だが、新年早々、無様を晒してゆく覚悟である。
本編
現実世界ではどうにもグルメ扱いされがちな私だが、その実態はドケチ列伝に名を連ね損ねた、ただ一介のコスパ厨だったりする。好き好んで市場のカナリア役を買って出ては、食品の品質・価格動向に敏感な「調達的HSP(Highly Sensitive Person)」として、風見鶏のようにあっちこっちを向いては楽しみつつ暮らしているのだ。
そんなカナリア型風見鶏たる私が米穀市場の異変に気付いたのは、米価格高騰の半年以上前、2023年11月~2024年2月にかけてのこと。店頭にはシラタだらけの米が溢れ、例年の価格帯では喫食に適した米が手に入らない様相を見て「これはいずれ、何か起きる」と身構えていた。そんな最中に起こったのが2024年夏の米価格高騰だった。
我が家は可能な限り夫婦揃って買い物に出かける。価格動向や品質の変化、新商品から感じられる社会経済のダイナミクスは、我々のような "文明を持つ生き物" にとって興味深い観察対象であるし、互いの調達基準を知れば相手の眼鏡に映る景色や実経済とのレゾナンスも垣間見れる。些末なことだが、案外こういったゆるい情報共有が無用な衝突を避けるのに役立ったりもするものだ。時間が無駄になることを嘆かないならば、これほど得るものの多い趣味はない。
私が2023年産米の歴史的な作柄の悪さに気付いたのは、そんな日々を過ごす中でのことだった。当然、妻にも気付けしてはいたのだが、彼女が騒ぎ出したのは実際に店頭からコメが消えてからのこと。人材に事欠くこの田舎ではお恥ずかしいことにこれでも利発とされているらしい妻ですらこの有様だったのだから、世間の多数が事前に予見できなかったとしても無理からぬことだったのかもしれない。
有事相場では「流動性へのアクセス可否」が問われる
そんな拙家でのドタバタはさておき、どんな分野にもプロフェッショナルは居るもの。そこそこのバイイングパワーを誇る知人の農産物バイヤーによれば、素人が騒ぎ出すよりもずっと前から、値上がり前の米を買い漁る問屋が跋扈していたのだそう。
先物取引の先駆けとなったのは、CME(Chicago Mercantile Exchange)でもロンドンでもなく、江戸時代の堂島米市場が世界初であったとは有名な話だが、時代を超えて受け継がれる嗅覚というか、ともかく鼻が利く米屋ってのは意外と侮れないもの。ぜひ、この機に覚えておいた方が良さそうだ。
市場の選好とのミスマッチを背景に高温耐性品種への作付変更が進まない中、今後も波乱含みの展開となりそうな我が国の米相場だが、意外にも個人がSBI証券で堂島コメ平均を取引できるようになったのはつい最近、2024年8月20日からのこと。つまり個人が今回のコメ価格急騰で乗れる波は、さほど大きくはなかったわけだ。
近例としては「ロシアのウクライナ侵攻」直後のロシアルーブル乱高下と各国におけるルーブル取引規制が挙げられるが、有事相場での立ち回りは相場感以前の問題として、そもそも「そのLiquidityにアクセスできるか」が勝敗の分かれ目になることは珍しくない。
(※ 妻の名誉のために補足しておくと、彼女は米相場は予測できなかったものの、ルーブル暴落後のリバウンドは見事底値で言い当てている。)
この「流動性へのアクセス可能性」とは市場において神聖といっても過言でない程度には重要なものであるが、ここからは特に「消費者による実店舗・サービスへのアクセス」が歯抜けになってゆく未来を回りくどく、かつ感傷的に書いていきたいと思う。
まずは地方の話から始めるが、これは都会・地方といった単純な区別を超えた話でもあるのだ。
某県の出生数が近代的統計以前の水準まで減少している事実
ここからは農産物、工業製品生産の舞台となる地方の凋落ぶり、特に地方の少子化と将来の人口減少のエグさについて、まずは私視点から見えている景色をお届けしたい。
一言でいえば「ここから先は崖」である。
地方の出生率は都市部と比べて相対的に高い。しかし、少し深掘ればその絶対数、つまり出生数は驚くほど少ないことに気付く。本稿に依らずともすでにそんな指摘は世に溢れかえっているのだが、残念なことに、そのほとんどは苛烈な現実、絶望的な水準の低さに十分に触れきれていない。
それもそのはず。というのも2024年時点において、すでに一部県では信頼できる最も古い統計データを下回る水準まで出生数が減少してしまっており、「明治XX年水準まで出生数が減少した」と明言できない状況となっているのだ。
ここでは、その好例として高知県を挙げたい。
なぜ島根でも鳥取でもなく高知なのか。それは「人口の絶対数の少なさ×人口減少率」の尺度でみて、最も深刻な県人口減少に見舞われているのが高知県だからである。
2024年10月1日時点における高知県の人口は47都道府県中45位、下から数えて3番目だが、実は都道府県人口ランキングの下位5位までのグループ、とりわけ人口が少ない都道府県の中でも、頭一つ抜けて人口減少率が高いのが高知なのだ。
高知県では、県庁所在地である高知市も含め人口増加している市町村が1つもない。筆者は遠くない将来、間違いなく高知県の人口は島根県を下回る全国46位へと転落すると見ている。
県人口の約半数が高知市に集中する一極集中型となっている点も問題であり、転入元となる後背地の人口が枯渇する早期の例としても、その行く末が注目されるところだ。
ひょっとすると厳しい現実を前に四国他県との合併や、参議院同様、衆議院小選挙区でも県境を超えた合区が設定されるなど、耳慣れない施策が施行されるかもしれない。そう。四国は三国になるかもしれないのである。
(※ あくまでも県の数からの連想であり、「四国地方」という名称はそのまま残るだろう)
「失われた30年」を振り返るとき、例えばドル円実効為替レートなら「1970年以前の水準まで低下した」と説明することができる。これはまだ信頼できる比較可能なデータがある範囲の話だ。しかし高知県の出生数はすでに統計が開始された明治32年(1899年)の水準を下回っており、もはや信頼できる比較可能な過去の統計が存在しない。少子化の分野でいえば、戦前どころか明治のいつかも分からない水準まで「失われて」しまっているのだ。
他にも似た状況に陥っている県はあるかもしれず。ただその場合も明治中期以前まで遡るなら統計的に信頼できない過去推計や壬申戸籍との比較になるわけで、その真偽を論じること自体に無理がある。その前提で思い切った予想を書くならば、江戸時代の人口増加が緩やかだったことに鑑み、調べるほどに一気に中世当時の出生数まで遡る県すら出てきかねない状況でないかと感じるのだ。
県単位でそうなのだから、市区町村・集落レベルで見ればさらに事態は厳しい。民間有識者グループ「人口戦略会議」が位置づける「消滅可能性自治体」では2020年から2050年にかけ20歳~39歳の若年女性人口が大幅減少すると指摘し物議を醸した。しかし、このレポートは「日本の地域別将来推計人口(令和5年推計)」、つまり令和2年10月の国勢調査を基としたものであり、コロナ禍後の出生数減少の加速を十分に反映しているとは言えない。さらに外国人流入分による人口減緩和も鑑みれば、日本人の人口減少はこのレポートより大幅に悪化すると見て間違いない。
2050年を待たずして、長年、人の営為があった地域が丸ごと放棄される事例は全く珍しくなくなるのである。
都市間での人口の奪い合いと生活リソース・人の根源的な欲求
そんな中で生まれた数少ない子供たちも、進学・就職を機に少なくない割合が政令指定都市や県庁所在地、大都市圏、生活利便性の高いエリアへと流出していく。
流出先となる都市間競争も熾烈だ。就業先があることは当然として、ハウジングコスト、教育環境、交通利便性、医療水準、文化資本の充実、治安、商業施設の充実など、多岐に渡る項目を容赦なく比較される。
都市を評価する住民側の多様化も無視できない。貧富の格差が拡大し画一的な価値観が崩壊した今、都市に求められる要素は多軸化している。これは分かりやすく模式化するならば、レーダーチャートに階層・属性の奥行きを加えたようなものだ。自分たちがどの階層・属性として生き、どの階層の人と交わり、あるいはどのように階層間を渡り歩くことになるのか。自分と家族、周囲、世間、時代のうつろいに対応できる都市の抱擁力が問われているのである。
庶民感覚が嘲笑われ、自己責任論の刃が乱れ飛ぶ今、そんな過酷な環境においても多くの人が「この街ならやっていけそうだ」と自信を持って定住できるエリアは狭まりつつある。居住地自体がその人の能力の一部と評価され、皆がこぞって特定の土地を求めるならば、能力の総和は土地という物理制約に阻まれるようになる。また、投機的動きも呼び寄せた上でハウジングコストが高騰することも市場原理としては全くありうる。そんな構図になっているわけだ。
裏を返せば、選ばれなかった側の地域は死屍累々だ。コスパや自己責任、生活利便性が重視される中、我々は今、先祖が切り開いた土地の多くを捨てようとしている。
君がSNSに軽々しく投げたその自己責任を煽る投稿は、誰かが、ある地方・地域を見限るきっかけとなったとしても全くおかしくないのだ。どうだろう。
さらにナラティブな話へと逸れていこう。
世間には、例えば車を持たない単身者が深夜残業後、通勤経路上で食料品や生活必需品を満足に調達できない職場・地域が意外なほどある。想像してほしい。彼は移動手段も実家や配偶者の助けもなく、生きるのに必要なリソースを確保するのに必死だった。彼は生きるためにルーラルを捨てるだろう。住む場所を選ぶことも自己責任の一環と言われる世ならば、十分なサービスをリーズナブルな(金銭だけでなく移動や営業時間なども含めた)コストで調達できない地域は、それだけで見放されるのである。
名古屋市の金山駅付近の商業ビル、かつてその地下2階に定食屋があった。夜10時、狭い店内では数十名の中年サラリーマンらが栄養バランス抜群の手作り定食を掻き込んでいた。彼らが身を寄せ合うように食べる焼き魚定食はとても呑みの〆とは思えない。若かった私の目には、彼らが「命の糧」を求め集っているかのように写った。この街なら妻を失っても生きていけそうだ。純粋にそう思えた。
こういう根源的な欲求は、社会的地位の低さや金銭の高(たか)の問題から来るものではない。
例を挙げよう。こういった真にハイクラスな方のプライベートをどこまで書くかは逡巡するところだが、氏が亡くなられてもう10年が経とうとしているので、名前を伏せつつ書いてみようか。
かつて天下り文化といわれた中部財界、その重鎮だったある方の話だ。
氏は日本銀行から当地の五摂家の一角へと天下った後、地域名門企業の重職を歴任された方だ。面白いもので、故郷である当地へ天下った後も、月に1度は日銀本店の円卓に呼ばれては金融政策に関わり続け、同じく集められた新旧ボードメンバーらとの意見交換を定期的に続けていた。天下り先で不採算路線に大鉈を振るったことが取り上げられがちな氏だが、氏の名誉のために補足するならば、企業経営・金融政策だけでなく東海地方の歴史に残る国際イベントの成功にも寄与するなど、まさに国家中枢と地方との架け橋となって活躍された、そんな方だ。当然のように綬章も受章している。
そんな氏の住まいは岐阜県美濃地方某市の外れにあった。敷地には立派な門があり、母屋へ辿り着くには中へ車で乗り入れる必要がある。それはそれは大きなお屋敷だ。
そして、ここからは察して欲しい話にはなるのだが、表舞台ではおいそれと影も踏めない存在であった氏でも、深夜、ショーファーに自宅まで送り届けられた後、お手伝いさんが用意してくれたたった1鉢の「野菜のおひたし」に救われる。そんなエピソードがあったりする。そう。日銀理事を務めた彼も1人の人間であり、地下の食堂に夜ごと集うサラリーマンと変わらない側面を持っていたのだ。
時節としては今からもう20年も前の話になるから、今なら様々な宅配サービスが利用できそうなものではある。だが、毎日保存食品やコンビニというわけにもいかないであろうし、中京1,000万同胞の命運の一片でも背負う人間がくだらないところで毒を盛られるわけにもいかない。
3人に1人が離婚すると言われる時代、あるいは離婚しなくとも家庭の支援をアテできるとは限らないこの時代。身分に関わらず、ある者は都市で身を寄せ合い、ある者は必要なリソースを金でどうにか確保しようと足掻いているのだ。
個人も都市も。物価高、コスト高への順応が問われる年に
金(カネ)の最大の欠点は「売りに出ているもの以外は買えないこと」だ。「売りに出ていないもの」はたとえそれがどんなに小さなものであっても買うことは難しい。
「利便性が高い」とされる都市では家計部門が外部サービスを調達しやすいわけだが、私が本稿でもっとも指摘したい問題は、店舗経営を取巻く環境が急速に厳しくなりつつあること。そしてそれが地方都市の(利便性の)足切りラインを徐々に切り上げつつある、という点だ。
これはどういうことかと言えば、円安、コスト高、消費税、社会保険料負担の増加、ネット通販の浸透、人口減少による需要不足といった事業環境の悪化と、消費者の可処分所得の伸び悩みを背景とした価格転嫁の難しさとの間で事業者が板挟みとなり、店舗経営のハードルが年々上がっている、ということなのだ。
今年は物価高、コスト高への順応が問われる年であり、事業者・消費者双方の適応状況しだいでは、市区町村人口ランキング100位圏内の中規模都市、具体的には人口25~45万人前後の都市でもサービスのカバレッジが劣化・歯抜けとなり、都市としての足切りラインを割るところが増えるかもしれない。
具体的な足切りラインは、地域や周辺都市との関係性、人口密度、主な移動手段、商圏、住民の所得水準、商品・サービスのジャンルなどによっても変わってこよう。あるいは、新車・中古車価格や燃料価格、公共交通機関の運賃水準なども影響してくるかもしれない。
(※ 余談だが、実は向こう10年の潜在リスクに新車・中古車価格の高騰がある。すでに米国での平均新車購入価格は48,205ドル≒約750万円(2024年11月報道より)。顕在化すれば車の所有が前提となっている地方都市の衰退を加速しかねない。あるいは自家用車ユーザー≒ハイライン、という扱いで地方の商業施設・都市が高級化する未来もあるかもしれない。)
今、生産手段を持たない消費者の調達事情は、選択肢・価格の両面で脆弱になりつつある。
人口減少と家族形態の脆弱化、共働き世帯の拡大により、家計部門の内製リソースが細りゆく現状では、家計は恒常的に外部サービスに頼らねばならない。そこに国民負担率の上昇や人件費、円安による物価高騰がのしかかり、外部サービス購入で得られる真水は薄まりつつある。「お金を出せば満足にサービスを買える、人手を借りられる」とも限らない時代になってきているのだ。
以前であれば農家が半ば慈善事業的な安価で農作物を出荷してくれたり、親族や近隣住民が無償同然で子守りをしてくれたりと、社会のあちこちで “グレーなセーフティーネット” が機能していた。しかし、こうした隠れたリソースは10年も経たず各地で逼迫、あるいは枯渇するだろう。冒頭のコメ問題はこういった大きな潮流の1要素でしかない。
生産者あるいは流通側が、都市在住者のためにこれまでのような善意の “グレーなセーフティーネット” を提供し続けてくれる保証はない。むしろホテルや航空券のダイナミックプライシングのように、季節・地域・需給に応じた利益の極大化が幅広い生活物資でも追求される未来の方がありうる。そう考えた時、実は大都市の車を持たない消費者の方が足元を見られやすい力学はあるのかもしれない。
自らの利益のために大都市に住むことを選ぶ者がいるならば、逆に、地方の生産者が利益のために行うプライシングだってある。大都市圏で消費者として生きるのなら、それはそれで必要とされる覚悟があるのだ。
カナリア型風見鶏たる私にとって、今ほど生産手段の所有や現物の重要性を感じる時代はなかった。それらを持つ者は、今、イナゴに食い荒らされないようあらゆる善意や価値提供に "儲かる額" のペイウォールを設置しつつある。もはや "善人は損をする" は我が国の常識となった。
一体どれだけの意図がどこまで伝わったかは自信のないところだが、本稿で指摘した内容はその全てが複雑に絡まり、関係している。このように複雑でバランスが要求される問題においては、誰が正義で、誰が戦犯といった幼稚な二元論はたいてい役立たない。我が国の家計部門をカネと時間の疲弊から救うには、広範な問題に対する細やかで柔軟な変化と対処が必要とされている。
ただ1つ言わせてもらうならば、「善意の好循環」のトルクは今では蚊ほども小さいということだ。小さな善意や篤志家に対して世間が心無い言葉を投げかけるのならば、善意は容易に利己的へと転換せざるを得ない。コスト面でそんな力学が働く世の中だ。田舎によくある陰湿な因習や狭い世界でしか通用しない支配欲は、たとえ目先の戦いに勝てたとしても、その向こうにある景色を見据えていない。そうやってジリ貧になるのだ。
当て所もなく書き連ねたが、目先の商売の話だけに絞るならば、田舎も都会も売るものがない人は大変、売り手も買い手も値上げについていけないと大変。街もそれに合わせて大きく変わるかもしれない。それだけの話ではある。
インフレには経済参加者の新陳代謝を促す効果もあると認識している。事業者側もだが、儲かりもしない面倒な客やそういう客が集まるコミュニティや街も、こういった機に振り落とされがちかもしれない。重々ご注意を。
本年も引き続きどうぞよろしくお願いします。
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